出生前検査の費用相場は？

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お腹の赤ちゃんの健康状態を調べる出生前検査。安心を得たい一方で、「費用がどれくらいかかるのか不安」と悩む妊婦さんは少なくありません。出生前検査には複数の種類があり、検査内容によって値段も大きく異なります。本記事では、NIPTや羊水検査など種類別の費用相場や、保険適用の有無、追加費用について分かりやすく比較・解説します。

出生前検査の費用相場一覧

出生前検査にかかる費用は、数万円で受けられるものから二十万円前後かかるものまで幅広く設定されています。ここでは、代表的な出生前検査の費用相場とそれぞれの特徴を種類別に詳しく解説します。

NIPT（新型出生前診断）の費用と特徴

NIPT（新型出生前診断）は、お母さんの腕からの採血のみで胎児の染色体異常のリスクを高精度に調べることができる非確定的検査です。

一般的な費用相場は、約10万〜20万円程度です。検査の対象とする染色体の種類（基本の3疾患のみか、全染色体や微小欠失まで調べるかなど）や、受検する医療機関（認可施設か認可外施設か）によって価格が大きく変動します。精度が非常に高い反面、費用は比較的高額になる傾向があります。

母体血清マーカー検査（クアトロテストなど）の費用と特徴

NIPTと同じく採血のみで行う非確定的検査で、代表的なものに「クアトロテスト」などがあります。血液中の特定の成分を測定し、確率を算出します。

費用相場は、約2万〜3万円程度です。NIPTと比較するとかなり安価に受けられるため、金銭的な負担を抑えたい場合の選択肢となります。ただし、あくまで確率を出す検査であり、NIPTと比べると検査の精度（感度・特異度）は低くなる点に留意が必要です。

超音波検査（胎児ドック）の費用と特徴

一般的な妊婦健診で行うエコーよりもさらに精密な超音波機器を使用し、赤ちゃんの形態異常や、染色体異常のサイン（首の後ろのむくみ＝NTなど）を専門医が確認する検査です。

費用相場は、約3万〜5万円程度です。施設によっては、この超音波検査と母体血清マーカー検査を組み合わせて精度を高める「コンバインド検査」を提供している場合があり、その際の費用は約5万円〜8万円程度が目安となります。

羊水検査・絨毛検査（確定診断）の費用と特徴

NIPTや母体血清マーカーなどの非確定的検査で「陽性（リスクが高い）」という結果が出た場合に、診断を確定させるために行う「確定的検査」です。お母さんのお腹に細い針を刺して、羊水や胎盤の一部（絨毛）を採取します。

費用相場は、約10万〜20万円程度です。精度はほぼ100%ですが、お腹に針を刺すため、およそ1/300〜1/1000の確率で流産や破水などの合併症を引き起こすリスクが伴います。

出生前検査の費用は保険適用される？全額自己負担の理由

種類によっては高額な費用がかかる出生前検査ですが、原則として健康保険は適用されず、全額自己負担（10割負担）となります。なぜ保険が使えないのか、また、税金の負担を軽くする制度は利用できないのかについて詳しく解説します。

出生前検査が自費診療（自由診療）となる背景

日本の公的医療保険（健康保険や国民健康保険）は、「病気やケガの治療」に対して適用されるという大原則があります。妊娠や出産は病気ではなく、正常な生理的変化とみなされるため、通常の妊婦健診費用の多くが保険適用外となるのと同様に、お腹の赤ちゃんの状態を調べる出生前検査も保険適用の対象から外れてしまいます。

出生前検査は保険が効かない「自費診療（自由診療）」となるため、検査費用は国が一律に定めるのではなく、各医療機関が自由に設定することができます。これが、同じNIPTや羊水検査であっても、受診するクリニックや病院によって費用に数万円単位のばらつきが生じる最大の理由です。

出生前検査は医療費控除の対象になる？

「保険が効かないなら、せめて医療費控除を使いたい」と考える方も多いでしょう。医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額（原則として10万円）を超えた場合、確定申告をすることで所得税などの負担を軽減できる制度です。

しかし残念ながら、出生前検査にかかった費用は、原則として医療費控除の対象にはなりません。

医療費控除の対象となるのは、健康保険と同様に「医師による診療や治療」に直接必要な費用であると規定されています。出生前検査はあくまで「胎児の健康状態や染色体異常のリスクを調べるための検査」であり、直接的な治療を目的とした行為ではないと判断されるためです。したがって、出生前検査を受ける際は、保険適用外であることに加え、医療費控除による還付も受けられない完全な自己負担になることを前提に予算を検討する必要があります。

検査費用以外に発生する可能性のある追加費用

出生前検査の予算を検討する際、ホームページなどに記載されている「検査費用（基本料金）」だけに注目してしまいがちですが、注意が必要です。実は、検査そのものの費用以外にも、段階に応じて追加で発生する可能性のある費用が存在します。総額でいくらかかるのかを把握するために、以下の2つの追加費用について知っておきましょう。

遺伝カウンセリングにかかる料金

出生前検査を受ける前や、結果を聞く際には、専門医や認定遺伝カウンセラーによる「遺伝カウンセリング」を受診することが推奨されています（特にNIPTの認可施設では必須となります）。遺伝カウンセリングでは、検査の意義や限界、万が一陽性だった場合の選択肢などについて十分な説明を受け、夫婦で納得して検査に進むためのサポートを受けます。

この遺伝カウンセリングにかかる費用は、約5,000円〜10,000円程度（30分〜1時間あたり）が相場です。医療機関によっては、このカウンセリング料が初めから検査費用に含まれている（コミコミ価格になっている）場合もあれば、検査費用とは別に「初診料」や「カウンセリング料」として都度請求される場合もあります。クリニックを比較する際は、表示されている金額が「どこまでのサポートを含んでいるか」を必ず確認しましょう。

陽性判定後の確定診断（羊水検査）にかかる費用

NIPTや母体血清マーカーといった非確定的検査で「陽性（リスクが高い）」という結果が出た場合、その結果が本当に正しいのかどうかを確かめるために、確定診断である「羊水検査」を受けるのが一般的な流れです。

前述の通り、羊水検査には約10万〜20万円程度の高額な費用がかかります。つまり、NIPT（約15万円）で陽性となり、さらに羊水検査（約15万円）を受けることになった場合、トータルで30万円近い出費になる可能性があるということです。

しかし、クリニックによっては、「当院でNIPTを受けて陽性になった場合、その後の羊水検査費用は全額（または一部）補助する」という独自のサポート制度を設けているところがあります。万が一陽性だった場合の金銭的負担を大きく減らすことができるため、検査機関を選ぶ際は、このような「陽性後のフォロー体制と費用の補助」の有無も重要なチェックポイントになります。

予算と目的に合わせた出生前検査の選び方と重要ポイント

ここまで解説してきたように、出生前検査にはそれぞれ費用や特徴に大きな違いがあります。どの検査が最適かは、ご夫婦の予算や「何を知りたいか（精度の高さ）」、そして「結果をどう受け止めるか」によって異なります。最後に、状況別の選び方のヒントをご紹介します。

1. 費用を抑えつつ、まずは大まかなリスクを知りたい場合

できるだけ金銭的な負担を減らしたい場合は、費用が2万〜3万円程度の「母体血清マーカー検査」や、3万〜5万円程度の「超音波検査（胎児ドック）」が主な選択肢となります。ただし、これらはあくまで確率やサインを確認する検査であるため、NIPTほどの高い精度は期待できないという点を事前に理解しておく必要があります。

2. 費用が高くても、安全かつ高い精度を求める場合

流産のリスクを避けつつ、極めて高い精度で染色体異常の可能性を知りたい場合は、費用が10万〜20万円程度かかっても「NIPT（新型出生前診断）」を選ぶメリットが大きいと言えます。お母さんの採血のみで検査できるため、身体的な負担も最小限に抑えられます。

3. 総額費用を抑えるために「陽性後のサポート」を重視する

NIPTを検討する場合、検査費用の安さだけでクリニックを選ぶのは危険です。万が一「陽性」と判定された場合、確定診断のために約10万〜20万円の羊水検査が必要になるからです。総額の予算オーバーを防ぐためには、「羊水検査の費用をクリニック側が全額保証してくれるか」というアフターサポートの有無を必ず確認し、トータルコストで比較することが重要です。

出生前検査は、費用面だけでなく精神的な負担も伴うデリケートな選択です。予算とそれぞれの検査のメリット・デメリットを比較し、ご夫婦でしっかりと話し合い、必要に応じて遺伝カウンセリングを活用しながら、ご自身が最も納得できる選択をしてください。

NIPTの料金は医療機関に
よって異なる

こども家庭庁が2023年にNIPTを受けたことのある方に行った調査（※）によると、NIPTの検査費用は以下の通りでした。

• 11万円未満：35％
• 11万円～20万円未満：47％
• 20万円以上：16％

検査費用は医療機関によって異なり、費用が違う理由は施設の種類にあります。
NIPTが受けられる施設は、認証医療機関と非認証医療機関の2種類に分けられます。

認証医療機関とは、日本医学会・日本産婦人科学会によって認証された施設のこと。学会が定めたルールやプランに基づき検査を行っています。

これに対して非認証医療機関は、学会の認証を得ていない施設。学会の枠組みでない分、検査項目や費用などを施設ごとに柔軟に設定できます。

こども家庭庁の調査では、検査料金が14万円未満は認証施設で62.6％、非認証施設で47.8％。
非認証施設では、20万円以上が28.4％あり、非認証施設が高い傾向であることがわかりました。

調査方法：妊婦用アプリ(ルナルナ）を用いたWeb調査
調査期間：2023年2月17日～4月10日
調査対象(以下の条件をすべて満たすもの）
　 NIPTを受けたことのある方、 20～45歳の女性（NIPT受検時20歳以上）、妊娠中または産後1か月以内
調査同意者数：2569人（解析対象：1288人）

費用が比較的安い
「非認証医療機関」とは

認証医療機関も非認証医療機関も、医師が医療行為を行う医療施設です。非認証だからといって違法な施設というわけではありません。
産科専門医でも、患者さんの利便性を重視してあえて非認証を選ぶ場合があるようです。

ただし、中には専門外あるいは出生前検査の知識がない医師によって検査が行われている非認証施設もあるので要注意。カウンセリングや検査後のフォローが行われない施設もあるため、非認証施設を選ぶ際は、専門医の在籍の有無やフォロー体制などを確認することをおすすめします。

認証医療機関と
非認証医療機関の違い

認証医療機関と非認証医療機関では、対応できる検査項目が異なります。
認証医療機関では、検査項目が日本医学会連合の指針で決められており、13・18・21トリソミー検査しか行えません。
しかし非認証医療機関では13・18・21トリソミー検査以外に、微小欠失検査や全染色体検査なども行えます。

そのほか、条件や費用も異なりますので、それぞれの特徴を知り慎重に検討しましょう。
主な違いと費用は以下の通りです。（費用は編集チーム調べ 2025年3月調査時点）

胎児の健康診断「胎児ドック」
という選択も

「赤ちゃんの状態を知りたいけど、費用は抑えたい」とお考えなら、胎児ドックを検討してはいかがでしょうか。
胎児ドックとは、超音波（エコー）検査によって赤ちゃんの形態をチェックし、染色体異常症のサインを調べる検査のことです。

妊婦健診でも超音波検査を行いますが、妊婦健診はあくまで妊婦さんの健康チェックが目的。胎児ドックでは赤ちゃんの状態にも焦点を当てて、先天性の病気や異常などについて詳細に確認を行います。

NIPTは染色体異常のみの検査ですが、胎児ドックならさらに幅広く確認することが可能。しかも、概ねNIPTよりも低価格です。

胎児ドックのメリット・デメリット

メリット

NIPTやクアトロテスト、羊水検査などさまざまな検査がある中で、形態異常を評価できるのが胎児ドックです。
染色体異常だけでなく、頭・脳、脊椎、顔・首、心臓、胃、腹壁、膀胱・腎臓などさまざまな臓器の状態から病気や異常のリスクを見つけることが可能です。

採血や、羊水・絨毛を採取する必要がない点もメリットです。
おなかにゼリーを塗って超音波を当てるだけなので、妊婦さんやおなかの赤ちゃんを傷つけるリスクがないのが特徴です。赤ちゃんを一緒に見れることや、検査を受けた当日に結果がわかることもあるのが一般的です。

デメリット

胎児ドックのデメリットは、一部の疾患においては確定診断に至らず、追加の検査が必要になることです。特に染色体や遺伝子の異常は、超音波だけでは診断できません。また、軽微な所見でも「異常の可能性あり」とされ、不安につながることがあります。検査の精度は施設や技術に左右されるため、信頼できる医療機関を選ぶことが重要です。

胎児ドックの費用

胎児ドックは一般的に妊娠初期や中期など段階ごとに行います。このためその都度費用がかかります。
相場は3～5万円ほど。ただし、医療機関によって検査内容や費用は異なります。

医療機関を選ぶ際には、カウンセリングの有無や、検査で何を調べているのか、超音波検査に要する時間などを確認しましょう。

費用については、別途初診料や遺伝カウンセリング料、文書料などがかかる場合があるのでよく確認してみてください。
NIPTやコンバインドテスト、絨毛検査、羊水検査なども提供しているかどうかも重要です。