FMF Japanとは

このサイトはFMF胎児クリニック東京べイ幕張をスポンサーとして、Zenken株式会社が運営しています。

そもそもFMFとはどんな組織？

FMFはThe Fetal Medicine Foundation（胎児医療財団）の略称で、胎児医学（Fetal Medicine）と周産期医療の研究・教育・資格認定を行う国際的な組織です。1990年にイギリスで設立され、妊婦・胎児の健康向上に貢献するさまざまな活動を行っています。

英国NHSと提携した臨床研修には、世界各国の医療従事者が参加。各国でより胎児医療が発展するよう、幅広い支援をしています。

FMF Japanとは

FMF Japanが行っていること

FMF Japanは、FMFの哲学と知見に基づいて、胎児診療を普及させるための活動を行っています。

医療者育成・ライセンス管理

胎児診療で重要なのは、異常を“見つける技術”と“意味を読み解く力”の両方を備えることです。

見つけた超音波所見が、どのような臨床的意義を持つのかを正しく判断するには、 診断学的な思考力――すなわち、生理学・物理学・発生学などの知識に基づいた理解が欠かせません。

形だけを見るのではなく、なぜその異常が起こるのか、将来どう影響するのかを読み解く力こそ、胎児を診る医療者に求められる本質です。

FMF胎児クリニックおよびFMF Japanでは、このような診断的思考と正確な技術を両輪として学ぶ育成プログラムを整備。約2年をかけて、評価項目の基礎から超音波画像の描出、所見の解釈までを段階的に身につけられる教育体制を目指しています。

胎児診療所開設支援 ～“診る力”を
活かせる環境を 一緒に整えます～

胎児健診は、妊婦健診とは異なり、胎児の全身を系統的に評価し、必要に応じて医療や支援へとつなぐ専門的な診療です。

赤ちゃんの臓器や骨格、血流、ホルモン値などをもとに、病気のサインを見つけ、リスクを判断し、出産に向けて備えるための医療といえます。
とくに、ダウン症候群などの染色体異常では、NT・鼻骨・血流所見・母体ホルモン値などの複数の指標を統合してリスクを確率として評価する必要があります。

海外ではこのような情報を一元的に管理できる「胎児カルテ」ソフトが広く使われていますが、日本では薬事未承認のため、医師が個人輸入して独自に運用しているのが現状です。

FMF Japanでは、こうした診療を担える医師が、安全・適正に胎児診療を実践できるフィールド（診療所・検査体制）を整える支援を行っています。

支援の対象と内容

この支援は、原則としてFMF胎児クリニック東京ベイ幕張で2〜3年の臨床研修を受けた医師を対象としています。
単なる観察ではなく、“診断・説明・対応”までを一貫して担える胎児診療能力を身につけた医師に対し、以下の支援を提供しています。

• 診療所立ち上げ支援（導線設計・設備要件）
• 胎児カルテシステム導入・運用支援
• 精度管理とFMFライセンス取得のフォローアップ
• 医療連携・相談体制の構築
• スタッフ教育（遺伝カウンセリング・受付応対・結果説明の標準化）

“診る力”を磨いた医師が、地域で胎児医療を根づかせていくために。
FMF Japanは、制度的・実務的な土台づくりも進めています。

胎児診療システムの国内導入

“世界で評価されている医療”を、日本でも当たり前に使えるように

海外では安全性や有効性が確立され、日常的に使われている医療機器や診療システムでも、日本国内では薬事承認がされておらず使用が制限されているケースは少なくありません。胎児医療の分野も例外ではなく、以下のような機器・資材がその対象です。

• 胎児を総合的に評価・記録する「胎児カルテシステム」
• 妊娠高血圧や染色体リスクを評価する血清マーカー用試薬
• 絨毛・羊水・胎児治療に使用する特殊針や処置機器など

これらの未承認機器が多くの医療現場で「個人輸入」で使われている現状は、医療安全や普及の妨げにもなっています。

FMF Japanでは、英国FMFが開発・管理する胎児診療ソフトウェア「Astraia（アストライア）」を用いて、研究のプラットフォームを構築しています。胎児診療データを安全かつ標準化された形で蓄積・共有し、その結果を通じて、国内での医療機器承認・制度整備が進むよう後押しすることを目指しています。

この取り組みにより、将来的には日本の妊婦さんが世界標準の胎児医療に平等にアクセスできる社会を目標としています。 ご関心のある施設・研究者の方は、問い合わせてみてください。

自治体との連携で
無料胎児ドックの展開

必要な人が、必要なときに、適切な胎児診療を受けられる社会へ

FMF Japanでは、胎児診療の普及と公平なアクセスを目指して、自治体との連携による「無料胎児ドック」制度の導入支援を行っています。 その先進的な取り組みのひとつが、北海道余市郡余市町での連携です。

余市町では、町が胎児ドックの費用を助成する制度を設けており、住民票のある妊婦さんが無料で胎児ドックを受けられる仕組みが実現しています。 このような自治体との協働により、経済的・地理的な制約にかかわらず、すべての妊婦さんが胎児の健康状態を知る機会を持てる社会の実現を目指しています。

ご興味のある自治体や医療機関の方々には、導入支援・制度設計・医療連携体制の整備なども含めた提案が可能です。FMF Japanまで問い合わせてみてください。